野村證券が、来期(19年3月期)のNintendo Switch販売台数予測を従来の1,900万台から2,300万台に引き上げました。
そして、23年3月末までの累計販売台数を1億1580万台と予想しています。
以下、Wall Street Journalの記者Takashi MochizukiさんのTwitterより。
野村證券。Nintendo Switchの足元生産数を月産200万台と試算。来期の販売台数予測を1,900万台から2,300万台に引き上げ。23年3月末までの累計販売台数を1億1580万台と予想。ハード粗利率を0％から8.8%~14.4%に修正。アクセサリーの収益性が理由。
— Takashi Mochizuki (@mochi_wsj) 2017年11月7日
野村證券：家庭用ゲーム業界は停滞期が続いていた。しかし、F2Pのモバイルゲーム流行によりゲーム人口は拡大していたと考えている。幼少期から家庭用ゲームに慣れ親しんだ30~40代の需要回帰に加え、10~20代の需要の取り込みが進もう。業界全体にとってポジティブだ。（任天堂について）
— Takashi Mochizuki (@mochi_wsj) 2017年11月7日
野村證券：コーエーテクモはSwitchを高く評価、開発体制を強化し同ハードの恩恵を先駆けて享受するだろう。仁王以降TeamNinjaが好調。高い開発力に旧コーエーの管理能力が組み合わさる。国内外で販売本数80~100万本程度のタイトル開発が継続的に可能になりつつあると考える。
— Takashi Mochizuki (@mochi_wsj) 2017年11月7日
野村證券：ゲーム業界ではE-sports、MOBA、基本無料型のオンラインゲームやお裾分けなど、開発力が高くオンラインバトルに適したコンテンツを保有するカプコンにとってはポジティブな流れが続くだろう。一方、会社としては運営力に課題を感じているとのこと、再評価にはまだ足りない。
— Takashi Mochizuki (@mochi_wsj) 2017年11月7日
野村證券はこれまでSwitchの販売台数欲予測を、18年3月期1400万台、19年3月期1900万台、22年3月期の累計販売台数を7550万台としていました。
また、Switchが好調な理由の1つとして、「同社のハードウエア戦略の転換が理由の1つ」と述べていました。