エース経済研究所のアナリスト安田氏のレポートが、エース証券の公式サイトに掲載されました。
任天堂の取材レポートの中で安田氏は「Switchの品薄状態は今期中(2018年3月まで)に大きく解消されることはほぼ不可能。販売好調は今後、15ヵ月程度は続くであろう。」という見解を述べ、まだまだ品薄状態が続くことを伝えました。
エース経済研究所の安田さんが先週任天堂のレポートを出していました。「Switchの品薄状態は今期中（3月まで）に大きく改善されることはほぼ不可能」。https://t.co/BUZ1f2Wv56
— Takashi Mochizuki (@mochi_wsj) 2017年12月18日
また、スクウェア・エニックスでの取材レポートではSwitchとのマルチ(同じソフトを複数のハードで発売すること)について次のように言及しています。
開発の前提に「Nintendo Switch」を含める
会社側は、今後のコンシューマ開発に関しては、企画段階でこれまでのPS4、XBOXONE、パソコンにNintendo Switch を加えたとしている。
任天堂プラットフォームは独自仕様が多く、マルチ対応が難しい面があったが、NintendoSwitch はnVidiaのカスタマイズされたTegra プロセッサ（ARMコア＋Maxwell）が搭載され、汎用のアンリアルエンジンやユニティで開発できるようになっていることが要因と見ている。実際、同社のゲーム開発は自社エンジンからアンリアルを使った汎用開発に移行しており、より対応しやすくなっていることもある。
同社としても、日本で売れているNintendo Switch に対応することで、ブランド力の維持、向上を図りながら、収益を拡大できるメリットがある。
同社側の説明では、すべてが同発になるわけではないとしているが、企画段階からNintendo aSwitchを入れることで対応タイトルが増えることは、これまでの方針を大きく変えたと言えるだろう。
情報源：エース証券 取材レポート